第 23 回機構改革検討委員会 2001 年 2 月 14 日
病院診療科再編に関する提言の最終案を以下のようにとりまとめた。

診療科再編に関する提言

    
機構改革委員会委員一同
 

新病院では患者さんに分かりやすく、安心して診療を受けていただける病院を目指し 、且つ新しい時代のニーズに対応する部門を立ち上げ、本院が今世紀も地域における 診療・教育・研究の指導的病院として機能するよう、以下のような診療科再編構想を 提言致します。
  1. 本院の新しい診療体制を以下のごとく組織する。(*印は再編、下線は認可され た新設講座)
  2. 上記再編計画実現のために、医師だけでも17-19名を必要とする。各診療科が人員を出し合い、新規立ち上げあるいは増員すべき診療科・センターに配分するものとする(緊急医療センター医師5名については、市当局へ強力に増員要求する。) 他職種職員についても新規要求あるいは再編により充足する。
  3. 特に休日・夜間の救急医療を充実するために、本院全体の当直体制を根本的に見直す。
  4. なお、本院の診療体制は疾病構造や社会環境など状況の変化に対応して、柔軟に見直すことができるものであるべきである。
提言の趣旨および提言にいたる経過説明
内科の再々編について(内科系部長・副部長懇談会の答申)
  1. 神経内科講座の新設は、組織的には既存の 3 内科と「併置」され、定員の移動 も含め医学部全体の改革の中で位置づけられるべき(当面このような形で処理、長期 的には固定化しない方がよい)
  2. 総合内科は、現在すでに標榜されているが、部長、副部長のポストがからになっ ている。神経内科講座が発足すれば、現在神経内科についている部長、副部長のポス トが空くので、それを総合内科に付け替えて実体のあるものにする。
  3. 各内科を通じた診療規格の統一や新病棟ベッドの内科系以外を含む臓器別利用計 画の具体化、新病棟開設時に「免疫・感染症」「生活習慣病」の発足(膠原病・心療 内科の発展的解消)、総合診療内科の定員化など、
  4. 診療科部長の任期制、講座身分(教授・助教授など)と病院職制(部長・副部長 など)の関係の見直しなど
外科の再々編について
両外科の診療科部長による話し合いの結果、心臓血管外科の新設に伴い、益々普及し ている内視鏡外科を立ち上げる案が提出された。
遺伝子診療部門の説明
基本は「遺伝子医療・診療の科学的・倫理的 superviseと情報の管理と、研究・技術 開発の両面を持つ」が前者にかなり比重がかかる。これについて、分子研未開設部門 のスペースの利用計画との関連を議論すべきとの意見があった。
医師3名、研究員2名、看護職2-3名、検査技師1-2名事務1-2名、コンピュータ担 当1名(以上は再配置により)、 臨床心理士1名、ケースワーカ1-2名(以上は新規要求)


機能再生センターの説明
設立の目的
21世紀の医学医療の中心となるものの1つに先端医学、医療として位置づけられ る再生医学、再生医療がある。現在あるいは3年後に実際の医療行為として行われて いる再生医療を機能再生センターとして1つにまとめ、「積極的な機能再生を行うセ ンター」として市民にアピールする。運営では横断的に各科の医師が治療に参加する 雰囲気を醸成する。
機能再生センターの組織